Diamond Harvard Business Review 2022年10月号の特集は、「DXを成功に導く組織のデジタルリテラシー」です。非常に興味深い論文が凝縮された今回の特集。中でも『デジタル・トランスフォーメーションを民主化せよ』は共同著者としてマイクロソフトCEOのサティア・ナデラ氏も参加しており、かつ内容自体も非常に参考になりました。
雑誌の性質からビジネス寄り（しかもかなり経営層寄り）目線の論文が多めですが、DXの文脈においてテクノロジーを実装する際にビジネス目線を無視することはできません。今回は、『デジタル・トランスフォーメーションを民主化せよ』で紹介されたテック・インテンシティについて簡単にご紹介します。
DXで他社を出し抜くテック・インテンシティとは？
業界の垣根を超えて今まさにDXの実現が様々な企業に求められていると思います。DX（デジタルトランスフォーメーション）を真に実現するには、技術部門の能力を上げるだけでなく、営業、マーケティング、財務、人事など事業部門がそれらの恩恵を受けられるように民主化していかなければならないと本論文では述べられています。
具体的な事例として本論文で取り上げられるのは、大手製薬業のノバルティス社の事例です。ノバルティス社は、データプラットフォームの構築やそれを活用するデータサイエンティストの採用、機械学習モデルを開発をした一方で、「テクノロジストとデータサイエンティストだけでは会社が必要とする大規模なイノベーションを実現できないと気づき、データサイエンティストと一緒に効率性やパフォーマンスの改善がどこで必要なのかを見抜ける事業部門の社員を働かせることにした」とのことです。事業部門向けにアジャイル手法の研修や顧客データ分析の研修などを通して、そういった人材を育成していき、様々なイノベーションを起こす推進力としていったそうです。
このように、技術者が扱えるテクノロジー／アーキテクチャのみならず、ビジネスを創造するためのケイパビリティが必要であり、これらをテック・インテンシティの主要要素としてまとめられています。以下の図がテック・インテンシティの要素です。
テック・インテンシティの高い企業はそうでない出遅れ企業と比較して、収益成長率と年平均成長率に2倍以上の差があることを調査を通して明らかにしました。ちなみに、自社のテック・インテンシティを測定したい場合には、https://www.keystone.ai/tech-intensity/ から確認することができるらしいです。
また、DXの成熟度の5段階という、DXを実現するまでの企業がたどる5つのステップについても紹介されています。詳細は論文を読んでいただくのが良いかと思いますが、ここで強調されているのは、テクノロジーだけではなく組織的なサイロなどもなくしていくことと理解しました。また、この5段階が全社的に一気に進むことはなく、グループごとに少しずつ進捗していくということも理解しておくべきポイントだと思いました。
その他、DXを推進するために組織に必要とされるマインドセットがどうあるべきか、ヤマト運輸のYDX（ヤマトデジタルトランスフォーメーションプロジェクト）を推進した、中林氏による論文、ベイシア、カインズの会長土屋氏のインタビューなど今回のハーバード・ビジネス・レビューではDXを推進するためにヒントとなりえる記事が多くあります。経済産業省がDXレポートで訴えた2025年の崖まであと数年。上記でご紹介したようなテック・インテンシティを意識しながら組織づくり、そして組織が使うテクノロジースタックの開発を検討してみると良いかもしれません。
TC3では、現場部門から挙げられるDXについてのアイデアをデザインから形にし、認識合わせを行い、開発すべきものを決める、独自の手法による要件の整理を行っています。製薬業、製造業などでの実績のある手法によりDXプロジェクトをご支援しています。
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